2秒で準備しな


サービスをめぐっては、米連邦捜査局FBI)に通報した同社元社員が不当解雇されたとしてトムソンを相手取り提訴に踏み切ったほか、ニューヨーク州のシュナイダーマン司法長官も適切かどうか調査に乗り出していた。問題の統計は消費者景況感指数で、ミシガン大学が集計、トムソン・ロイターが発表している。発表時刻の午前10時に先立ち、通常の顧客には午前9時55分ちょうどにデータを提供。しかし、追加料金を支払った顧客には午前9時54分58秒に提供していた
たまたまA dark magic: The rise of the robot tradersを読んだばっかりだったので、背筋が寒くなりました。大手証券会社の取引が高性能サーバーで行われるようになり、生身の人間では反応しえないミリ秒単位で売買を繰り返しているそうです。そんな中で、普通の顧客より2秒早く景気指数を優遇通知されていたら…普通のトレーダーに太刀打ちできる余地はゼロになります。
数か月前にAP通信のTwitterアカウントがハッキングされ「ホワイトハウス爆発」と偽情報を流した途端に市場が暴落し急回復しましたが、これも証券取引の高速化によるものです。ほんの少しの情報の狂いが取引市場を大幅に左右するような風潮は避けるべきですし、このトムソン・ロイターの情報公開の優遇措置も、許されるべきではないと思います。