農薬はどこからきたのか
東京聖栄大食品学科の真木俊夫准教授（毒物学）によると、食品を通した有機リン系毒物による健康被害はきわめてまれ。「ギョーザであれば加熱により有害物質はある程度、分解されたはず。それでも重体者が出たことから、相当高濃度だったことが考えられる」と指摘する。(中略)
真木准教授は混入の経緯について「ギョーザの具や皮の原材料に残留農薬があったとしても、ここまでの影響は考えにくい」といい、兵庫県警などの調査でメタミドホスが包装物からも出ていることを挙げ「工場での製造の過程で混入した可能性が高いのではないか」と話す。
冷凍ギョーザから有機リン系薬物「メタミドホス」が原因の食中毒が起こったニュースですが、メタミドホスなんてどうやって混入したかが問題になってます。天漢日乗さんは迅速にして鋭く真犯人を挙げてらっしゃいますが、妥当な線に見えます。
ところで自分は、中国産の出来合い惣菜が危なかったってより、安全性を第一に考えてるはずの生協で売られてたって方が気になります。案の定というかYahoo!知恵袋でトピが立ってますが。もう何を信じて何を食べればいいか五里霧中、結局は自給自足できる農家が勝ち組ってことでFA？
スーパーなどで冷凍食品などを購入する時は、なるべく中国産は買わないようにしていましたが、
生協のカタログや商品のパッケージには『日本生協連が残留農薬検査をはじめとする品質管理と工場点検を行い、輸入・販売しています』
と、ご丁寧に書いてあるので、てっきり安全・安心な商品なのだと思っていました。
今回のニュースからみると、この記載は全くのデタラメで、残留農薬検査などやっていないという事でしょうか？
【追記】
中国外務省が会見しててビビった。今までだったら１つの会社の製品が食中毒(?)を起こしただけ、と超ツンデレな対応を取りそうなものなのに。やはりオリンピックを目前に控えて世界の目を気にしてるのか？
あと、｢原材料はちゃんと調べてメタミドホスが入ってないことを確認した」ということは、包装行程で混入したってことですよね。やはり打ち粉の小麦粉説が有力か。
輸出前（去年１０月）に関係部門は問題のギョーザの原材料のしょうがやキャベツなどを検査した。当時の結果は全部合格だった。さらに、けさ（３１日朝）同じ規格のギョーザに使う原材料の検査をしたところメタミドホスは入っていなかった｣
【追々記】
なんということでしょう、ギョーザ問題はついに国際問題にまで発展してしまいました（ビフォーアフター風）。今まで中国様には靖国問題だの海底油田問題だの、散々コケにされつづけてきたのに、何でギョーザで中国外務省が会見したり日本政府が正式抗議すんの？｢日本人の怒らせ方｣コピペの信憑性がマックスに到達したぜ。
政府、中国に正式抗議へ ギョーザ薬物中毒
国民性 投稿者：Te2 投稿日：2005/06/12(Sun) 15:35 No.498
ある時、日本人を怒らそうと、アメリカ人、北朝鮮人、韓国人、中国人が賭けをした。
まずは、韓国人が、海上に勝手にラインを引き、
そこを越えた日本漁民を片っ端から拿捕などして、数十人が死亡し、竹島を取った。
どうだ！ これなら怒るだろう！ 韓国人は期待した。
しかし、日本人は怒らない。
次に、北朝鮮人が挑戦した。日本人を拉致し、麻薬、偽札などなど
日本社会をひっかきまわした。 さぁ、これにはいくらなんでも・・・
みんな固唾をのんだ。 しかし、音なしの構えの日本人。
ならば、俺だ。とばかりに中国人。ＯＤＡをもらう調印式を欠席し
回覧で、調印するという挑発行為を手始めに、原潜をもぐったまま
領海侵犯させるという、日本以外なら戦争にさえ発展しかねない
行為をした。さらに、執拗に内政干渉。これは、中国の勝ちだと誰もが思った。
しかし、日本は、怒らない・・・
アメリカは唸った。 日本人は、化け物か？
アメリカは、憲法を押し付け、首都を制圧できるように軍を配置し
横田基地の日本人への利用を当初の民間機利用案から、
自衛隊機だけ許可するようにねじこんだ。
依然、首都上空の管制をあけわたさない。しかし、日本人は怒らない。
すると、それまでジッと様子をうかがっていたロシアが言った。
「もう核しかないな。日本人を怒らせるには。」
アメリカが、ロシアに言った。
「それ、もうやった。」
国民性（続き） Te2 - 2005/06/12(Sun) 15:36 No.499
日系企業襲撃、邦人暴行、日本大使館焼き討ち、日の丸焼き捨て
どんなに酷い仕打ちをしても日本人がまったく怒らないので、
アメリカ人、北朝鮮人、韓国人、中国人はすっかり途方に暮れ
てしまった。
そこへ、しばらく席を外していた日本人が戻ってきて、こう述べた。
「我が国でこのたび万国博覧会を開催するのですが、お弁当の
持ち込みは禁止となっております。」
日本国民は激怒し、総理大臣が万博協会に方針の見直しを指示した。
